しっかり知ろう!学資保険豆知識

教育資金

教育費は平均いくら?
幼稚園から大学までに準備するべき総額とは

教育費のイメージ画像です

教育費は子育て世代にとって一大出費。家計に大きな負担がかかります。
とはいえ、まだ子どもが小さいご家庭の場合、将来的に必要となる教育費の総額がキチンと把握できていないケースも少なくありません。
そこで今回は、幼稚園入園から大学進学までに必要となる教育費の目安を具体的にご紹介。必要な金額が分かれば、後はどう備えるかを考えるだけ。子どもが小さい今のうちから計画的に貯え、来たるべきタイミングに備えましょう!

公立か私立か?進路の違いでその差は1,000万円?!

一般的によく言われているのが、子ども1人につき教育費の目安は約1,000万円。
これは幼稚園・小学校・中学校・高校・大学卒業までの19年間に必要となる教育費の総額です。
ただ、これはすべて【国公立】に進学した場合の目安。
一部もしくはすべて私立に進学した場合、総額は大きく膨らむことになります。もし“すべて私立”を選択した場合、教育費の総額はなんと2,000万円以上になります。

その差はなんと1,000万円以上!
教育費を意識するのはまだまだこれから…という新米ママパパは、差額の大きさに驚かれるのでは!?家計への今後の負担増を考えると、子どもが乳幼児の時期から将来の教育方針についてしっかりと話し合っておく必要がありそうです。

ステージごとの平均教育費

教育費準備の第一歩は『いつ、いくら必要になるかを知ること』
幼稚園入園から大学卒業まで、子どものステージ別にどのくらい教育費がかかるのかを見ていきましょう。

ちなみに教育費の内訳は『学校教育費』『学校給食費』『学校外活動費』となっており、このうち『学校教育費』は学内教育のために家庭から支出した経費、『学校外活動費』は塾や習い事など費用を指します。

ステージごとの平均教育費 ステージごとの平均教育費

※ 大学…国公立:文理系、私立:文系 どちらも自宅通学
※幼稚園については幼児教育無償化を反映し授業料分を控除

【出典】幼稚園から高校まで文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」大学については独立行政法人 日本学生支援機構「平成28年度学生生活調査結果」
文部科学省「平成22年度国立大学の授業料、入学料及び検定料の調査結果について」「平成30年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額の調査結果について」

【幼稚園にかかる教育費】

  • 国公立:3年間総額 約45万円
  • 私立:3年間総額 約95万円

私立幼稚園の教育費は、公立の約2倍。とはいえ、子どもが小さいこの時期、まだ習い事や塾の費用はさほど負担にはなりません。さらに2019年10月にスタートした幼児教育無償化により、多くのご家庭が幼稚園利用料は無償化になったことで、国公立・私立とも3年間で必要となる教育費は以前に比べてダウンしています。(※無償化には上限があります。詳しくは幼児教育無償化に関するコラムをご覧ください)

子育て世代をサポートするこの制度をうまく活用し、浮いたお金は子どものためにしっかり蓄えておくのがおススメです。

【小学校にかかる教育費】

  • 国公立:年間約32万円×6年=約193万円
  • 私立:年間約159万9,000円×6年=約959万円

幼稚園でも公立・私立では教育費に約2倍程度差がでましたが、小学校になるとその差はさらに広がり約5倍に!6年間の総額は約959万円で、【すべて私立に通った場合】の総額約2,000万円のうち半額近くを占めることになります。

【中学校にかかる教育費】

  • 国公立:年間約48万8,000円×3年=約146万円
  • 私立:年間約140万6,000円×3年=約422万円

公立・私立にかかわらず、修学旅行費や学用品、通学費など『その他学校教育費』が目に見えて増えるものこの時期です。同じく『学校外活動費』の費用も増加します。
公立・私立における教育費の差は約2.9倍ですが、私立受験を希望するご家庭は中高6年間を見据え教育費を確保する必要があるといえます。

【高校にかかる教育費】

  • 国公立:年間約45万7,000円×3年=約137万円
  • 私立:年間約97万円×3年=約290万円

高校では国公立・私立を問わず学費を援助する公的な制度「高等学校等就学支援金制度」により家庭ごとにその負担額が異なるのが特徴です。
2019年度時点では世帯年収910万円未満の世帯が補助の対象でしたが、国公立と私立ではそもそも学費の差が大きいため、以前から私立高校へ通う世帯への支援が十分でない点が問題視されていました。そこで、2020年4月より同制度が改正され、私立高校の平均授業料を勘案した水準まで加算支給額の上限が引き上げられることに。保護者の年収目安が590万円未満の世帯の生徒が対象となりました。

教育資金の準備にも大きく影響しそうなこの制度。しっかり理解して準備計画とすり合わせておきたいところです。同制度は2010年にスタートしましたが、世帯所得の制限追加や私立校への支援拡充など改正も多く、まだ整備中の制度といえます。気になる方は文部科学省のサイトをチェックしてみてください。

【大学にかかる教育費】

  • 国公立(文理系/自宅通学):4年間総額 約464万円
  • 私立(文系/自宅通学):4年間総額 約634万円

大学では国公立・私立の選択をはじめ、志望する学部によっても必要な教育費に大きく差がつきます。私立の理系に進学した場合は文系よりも学費はさらにアップ。学部によっては留学費用がかかるケースもあります。

この記事の冒頭で“すべて私立に通った場合の教育費の目安は2,000万円以上”とお伝えしましたが、それはあくまで【私立大学:文系】を例として計算した場合。私立医歯系などを選択した場合はかなり高額な教育費が必要になります。

また、高校までとは違い、大学では下宿や一人暮らしの可能性も出てきます。
教育費だけでなく生活費の援助も必要になると考えると、いったい総額いくらかかるのか・・・。知れば知るほど不安は募るばかりです。

一部のご家庭を対象とした大学の授業料無償化も2020年4月にはスタートしました。
その内容は主に『授業料等減免制度の創設』と『給付型奨学金の支給の拡充』の2本立てで、世帯収入に応じた支援により大学費の負担を減らすことができます。※対象には条件がありますので、詳細は文部科学省のサイトをご確認ください。

将来の教育費を確実に貯えるために

子どもの希望する進路によって教育費に差が生まれるとはいえ、約1,000万円は確実に必要となりそうです。となれば、少しでも早くから準備をはじめたいですね。

ちなみに先輩ママパパは「生命保険会社の子ども保険」を活用しながら教育費の準備をしたケースが最も多いよう。

出典: エフピー教育出版:平成30年 サラリーマン世帯生活意識調査をもとに作成

全体の4割にあたる39.1%の世帯が子ども保険で準備し、続いて19.8%の世帯が銀行の定期預金等で準備しています。(※出典:エフピー教育出版 平成30年サラリーマン世帯生活意識調査をもとに作成)

やはり教育資金の準備手段としては、手堅い子ども保険=学資保険が人気です。

ちなみにフコク生命の学資保険『みらいのつばさ』では、モデルプランとして200万円満期コースをご紹介しておりますが、この満期金だけでは大学進学に必要な学費すべてをまかなうことはできません。

まずは上記でご紹介した大学でかかる費用をご参考にしながら「このくらいは用意しておきたい」という目標額を決め、その目標額から学資保険で準備する金額を引いた残りを預貯金で計画的に準備すると良いでしょう。

子どもの将来の進路はわかりませんが、本人の希望をどこまでかなえてやれるかはママパパの計画にかかっているといえます。

おわりに

子どもの教育費は長期間にわたり必要となります。
高校までの費用は普段の家計の中からやりくりするご家庭が多いものの,“教育費”として大きな出費が必要となるのは、やはり大学進学時です。

大学進学を考える場合は、子どもが小さな時から準備を始めることが大切!より具体的な教育資金の目安を知りたい方は一度『教育資金シミュレーション』を試してみてください。

子どもの年齢をはじめ、小・中・高校・大学が公立か私立かを選択すると教育費の総額を計算できます。総額を準備するための年額・月額の積み立て額も教えてくれるので、とっても便利♪大学で一人暮らしをする可能性がある場合は仕送り金額も登録・計算できるので、かなりリアルな教育費を把握することができますよ。この機会にぜひチェックしてみましょう。

子どもの教育費の目安が丸ごと計算できる教育資金シミュレーションをチェック!

【こちらの記事もおすすめ】

PAGE TOP