がん保険って必要？不要？必要性やメリットを知って自分に合った保険を選ぼう

がん保険はがん治療に特化した保障が受けられます。医療保険や公的保障制度があるため、がん保険への加入は不要だという声も聞かれます。

日本人の2人に1人ががんになるといわれている今、がん保険への加入は不要なのでしょうか。

この記事では、がんの罹患率やがん保険が不要といわれる理由、がん保険の必要性やメリットについて詳しく解説します。

• ※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
• ※本記事では、一般的な例を記載しています。本記事で言及している保険商品・保障内容等について、当社では取扱いの無い場合がございます。 詳細は取扱いのある金融機関にお問合わせください。

がんの罹患率、死因数はどれくらい？

私たちが一生を終えるうちに、がんに罹患する確率は男女ともに50％を超えています。
死因ではどの年代でも上位にランクインしています。

がんの罹患率や死亡率を、性別や年齢に分けてみていきましょう。

男女のがんの罹患率

国立がん研究センターの2019年の最新データによると、生涯でがんに罹患する確率は男性が65.5％、女性が51.2％です。^［注1］
罹患率は女性よりも男性のほうが高いですが、男女どちらも50％を超えているため、約2人に1人という高い確率でがんになる可能性が考えられます。

国立がん研究センターのデータによると、男女別にがんの罹患数が多い部位は次のとおりです。

	1位	2位	3位
男性	前立腺	大腸	胃
女性	乳房	大腸	肺

• ［注1］国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

40代〜80代での死因の1位はがん

厚生労働省が2021年に発表した「令和3年（2021）人口動態統計月報年計（概数）の概況 」によると、40代〜80代の死因の1位はがんです。^［注2］
40代〜80代以外にも20代後半から30代が2位、90代の3位とがんが死因に入っており、がんは警戒すべき病気であることがわかります。

• ［注2］厚生労働省「令和3年（2021）人口動態統計月報年計（概数）の概況（第7表）」

がん保険が不要といわれる理由

がんは警戒すべき病気であるにも関わらず、がん保険が不要といわれる理由には、医療保険と比べて保障範囲が狭いことや、医療保険でカバーできることなどが挙げられます。

がん保険が不要と言われる4つの理由を解説します。

がん以外の病気やケガの保障は含まれないため

がん保険はがんになった場合に給付金を受け取れる商品なので、当然がん以外の病気やケガの保障は含まれません。
身内でがんになった方がいない、がんで高額な治療費がかかっても十分な貯金があるので問題ないなどといった理由で、がんに備える必要をあまり感じていない方には、がん保険は不要かもしれません。

免責期間が設けられているため

免責期間とは猶予期間とも呼ばれるもので、その間は保障の対象外です。そのため、契約直後の免責期間中にがんと診断されても給付金が支払われません。

免責期間が設けられている理由として、加入前にできた腫瘍が加入直後にがんと診断されることもあるため、契約者の公平性を保つことを目的に設けられています。

がん保険は一般的に契約後3ヵ月または90日の免責期間が設けられており、免責期間中でも保険料は支払う必要があります。

免責期間中にがんと診断された場合は保険契約が無効となり、支払った保険料が返還されます。
ただし、契約時の告知でがんに罹患していた事実を隠して加入した場合は、契約は解除となり保険料も返還されません。

医療保険でカバーできる可能性がある

医療保険のなかには、がんを含む幅広い病気を保障しているものもあります。商品によってはがんの診断一時金やがん通院など、がんを手厚く保障できる特約を用意している商品もあります。

また、医療保険の入院日額の保障も、がんの場合であれば日数が無制限になることがほとんどなので、がんに絞った保障を持つ必要がないと考える人が多いようです。

さらに公的保障の高額療養費制度を使うことで、例えば、70歳以上で年収が約770万円までの人の場合、100万円ほどの医療費であれば9万円弱で済んでしまいます。^［注3］
医療保険と公的保障制度を活用すれば、十分カバーできてしまうケースもあり、がん保険は不要といわれる場合もあるようです。

• ［注3］厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ（平成30年8月診療分から）」

働けない場合は傷病手当金があるため

傷病手当金は被保険者が業務外の病気やケガで仕事を休んでいる間、会社から給与が支払われない場合に支給される公的保険制度です。働けなくなった日から数えて3日経過してから支給されるもので、1日あたり、直近12ヵ月の標準報酬月額を平均した額の1／30に相当する金額の2／3の額が受け取れます。^［注4］

厚生労働省が2020年に発表した「令和2年（2020）患者調査の概況」によると、がんで入院した場合の平均在院日数は19.6日なので、傷病手当金で十分カバーできることから、がん保険は不要と考える人もいるようです。^［注5］

ただし、傷病手当金は、自営業やフリーランスなどが入る国民健康保険には無く、会社員の扶養に入っている専業主婦やパートの方にも無い制度なので、自営業の方や会社員の扶養に入っている方は自分で備えておく必要があります。

• ［注4］厚生労働省「傷病手当金について」
• ［注5］厚生労働省「令和2年（2020）患者調査の概況（3 退院患者の平均在院日数等）」

がん保険の必要性やメリット

がんの治療費は治療法や期間によっても大きく異なり、長期にわたって治療を行う場合、公的保障制度だけではまかなえなくなることもありえます。

治療によって保険適用とならないものも出てくるため、以下で紹介するがん保険の必要性やメリットもふまえて、必要かどうか判断するのがよいでしょう。

将来のために備えておける

がんの治療はほかの病気と比べると費用がかかる傾向があり、長期化することもあります。治療が長引けば貯蓄からまかなう必要も出てくるため、貯蓄が少ない人や将来のための貯蓄に手をつけたくない人はがん保険の必要性が高いでしょう。

また、がんの罹患率は20代後半から徐々に高まり80代まで上がり続け、40代からは死亡率も高まるため、子育てや老後でお金がかかる年代の罹患率や死亡率が高いことがわかります。

「将来はマイホームが欲しい」「子どもの大学進学に備えたい」といった理由で貯蓄をしていても、がんにかかってしまうと働けなくなったり治療費で貯蓄を崩したりしなければならないかもしれません。がんにかかってしまうのは決して珍しいことではありませんし、誰が悪いわけでもありませんが、マイホームを購入できなくなったり、お子さまの希望する進路を叶えられなかったりするのはつらいものです。将来に備えるためにがん保険に入っておくという考え方もあります。

治療費の心配をしなくて済む

公的保険制度は後払いなので、公的保険の振込と治療費を支払うタイミングが合わない場合、病院窓口で治療費の全額を支払う必要があります。

また、がんの治療には手術以外の方法も多く、先進医療や放射線治療など幅広い選択肢がありますが、治療法によって金額は大きく異なります。

先進医療の場合は治療にかかる費用が全額自己負担です。治療によっては費用をすぐに工面できない可能性も考えられます。

がん保険に入っていれば、商品によっては「がん」と診断された時点で診断給付金が支払われるため、費用の心配をせずに治療に専念したい人はがん保険の必要性が高いでしょう。

医療保険より手厚い保障が受けられる

医療保険でもがんの保障を受けることはできますが、医療保険は幅広い病気を保障するものなので、がん保険に比べてがんの保障は小さい場合が多くなっています。

がん特約を手厚くすることもできますが、月々の保険料が上がってしまうため、結果的に医療保険とは別で、がん保険に入っていたほうがコストパフォーマンスがよいということもあるかもしれません。

また、医療保険では特約のみ残して、ほかの保障を外すことができないため、医療保障を解約した場合はがん特約も同時に消滅するので注意が必要です。

長期療養となった場合にも対応できる

がんの治療は長期にわたるケースも多く、がんだけでなくがん治療への不安とも闘うことになります。費用が工面できるかどうかも気になるところです。
例えば入院せず1ヵ月間の出費が数万円で済んだ場合も、年単位で治療が長引き入院や新しい投薬治療を始める可能性もあり、費用への不安がのしかかってきてしまいます。

実際に厚生労働省の医療給付実態調査によると、入院費用1回の窓口負担額は平均で6万円以上で、さらにその後も通院や治療の費用がかかるため、総額で高額になるケースがほとんどです。
商品や特約内容にもよりますが、医療保険は入院のみ保障されるもの、入院一時金を受け取った後はしばらく入院一時金を受け取れないものもあります。それに対して、がん保険は投薬や入院が無制限であるものも存在し、再発や長期療養にも対応できます。

長期療養で出費が多くなった場合でも、がん保険に入っていれば費用を工面できるため、経済的な負担を減らすことができます。^［注6］

• ［注6］政府統計の総合窓口 e-Stat「医療給付実態調査（統計表　第1表）」

がんの治療にかかる費用はどれくらい？

がんの治療にかかる費用は治療方法や入院の有無、治療期間などでも差があるため人によってさまざまです。入院や手術などの治療費以外に交通費や差額ベッド代など、これまでの生活費に加えて費用がかかります。

入院した場合の自己負担額の平均は6万円以上になり、先進医療のような公的医療保険が適用されない治療を受けた場合は、300万円以上かかるケースもあるため、100〜200万円以上の診断給付金をつけておくと安心でしょう。

がん保険を選ぶ際の注意点

がん保険を選ぶ際は保障範囲や保障額、給付条件や給付される早さなど、自分に必要な要素を重視して選ぶことが大切です。

以下の項目は保険会社によって内容が異なるため、自分に必要な要素がないかチェックしてみましょう。

免責期間の有無	保障範囲が狭くなるなどの条件は付くが、免責期間なしの保険もある
保障範囲	上皮内がんや先進医療、通院給付金の有無など、希望する保障範囲がカバーされているか
支払回数	診断給付金は1回のみ、または再発など2回目以降でも出るところもある
支払いまでの早さ	保険は後払いのため、自己負担の支払いが厳しい人は診断給付金のように支払いが早い保障を

免責期間がない商品も場合によってはあるため、すぐに保障がほしい人は免責期間がないがん保険を選ぶのもひとつの手です。
ただし、免責期間がない保険だと、上皮内がんなどの保障がなく保障範囲が狭いことが多いため、保障内容もしっかりと確認しておきましょう。

また、診断給付金の支払回数や支払条件も保険会社によって異なり、早い給付を希望するなら診断給付金を手厚くするのがおすすめです。

まとめ

さまざまな保険商品があり、公的保障も充実した日本では、がん保険は不要だといわれることもあります。しかし、日本人の2人に1人はがんになるといわれているからこそ、自分に合ったがん保険で治療の幅を広げて自分や家族の負担を減らしましょう。

自分に合った保険を選ぶなら、主契約がなく必要な保障を必要な分だけ組み合わせて加入できる、フコク生命の「未来のとびら」がおすすめです。ホームページから必要な特約がわかるシミュレーションもできるので、ぜひチェックしてみてください。

• ※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
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