保険お役立ちコラム
年齢を重ねる中で将来の健康に不安を感じ、保険に加入しようと考えているものの、どの保険商品にすればよいのか迷っている女性の方も多いのではないでしょうか。女性保険は、そんな女性の方向けに、女性特有の病気のそなえを手厚くしたタイプの保険です。
女性保険は、一般的な医療保険に比べて女性に手厚い内容となっていますが、他の保険商品と比べて何が違うのか、具体的にイメージできない方も多いはずです。この記事では、女性保険の必要性や加入メリットについて解説します。
目次
女性保険とは、女性特有の病気に対して手厚い保障をする保険商品の総称です。具体的な病気としては、乳がんや子宮頸がんなどが当てはまります。
誤解されがちですが、女性保険の内容は基本的に「医療保険」や「がん保険」がベースとなっています。それらのベースの上に、女性特有の病気を手厚く保障する「女性疾病特約」がセットになっているのが、一般的な女性保険の内容です。
そのため、数多くの保険商品の中で、女性保険だけが女性特有の病気をカバーしているわけではない点に注意が必要です。
具体的な差をイメージする場合、一般的な医療保険に加入している場合よりも、女性保険に加入していた方が「女性特有の病気で保障される金額」が手厚くなると覚えておくとよいでしょう。たとえば、一般的な医療保険で乳がんになった場合の保障額が1日10,000円だったとすると、女性保険の場合は1日15,000円と高めの保障額となるなど、一般的な医療保険よりも保障額が増えるイメージです。
公益財団法人 生命保険文化センターの「生活保障に関する調査(2022年度)」によると、生命保険に加入している女性の割合は81.5%で、20代から70代までの全年代において、男性よりも女性の方が生命保険の加入率が高いという結果が出ています。結婚・出産などのライフイベントも含め、女性は男性よりも働き方や生き方が変化する可能性が高いことから、保険への意識が高いことがうかがえます。
先述したとおり、女性特有の病気も、通常の医療保険における保障の対象です。しかし、女性保険は通常の医療保険に比べて手厚い保障があるため、以下のリスクへのそなえが必要だと考えている方は、保険加入にあたり以下の点について検討してみましょう。
国立がん研究センターが運営する公式サイト「がん情報サービス」では、各種がんの年齢階級別罹患率を公表しています。乳がん・子宮がんといったがんの罹患率をみると、両方とも25~29歳から罹患者が目立ち始めます。その後、乳がんは30代から罹患率が大幅に向上し、子宮がんは55~59歳まで罹患率が右肩上がりとなります。
このことから、女性は乳がん・子宮がんといった“女性に多いがん”にかかる可能性が高いといえます。30~40代でも罹患するリスクが比較的高いことから、20代のうちに女性保険に加入することで、将来のがんリスクにそなえられるでしょう。
女性保険に加入することでそなえたい、もうひとつの女性特有のリスクとしては「出産」があげられます。具体的には、女性保険に加入すると、帝王切開や吸引分娩など出産時のリスクにそなえることができます。
世界保健機関(WHO)によると、帝王切開になるケースは世界的に増加し続けており、2030年までに全出生のほぼ1/3(29%)が帝王切開で行われる可能性が高いと見込まれています。帝王切開が増えた理由としては、35歳以上の高齢初産や合併症を抱えた高リスクの妊娠、医療技術の進歩による帝王切開の出産リスク低減などがあげられます。
もし、妊娠してから保険に加入しようと考えている場合、異常妊娠・異常分娩は保障対象外となってしまうおそれがあります。これから結婚の予定がある方は、事前にプランを確認して、妊娠する前に加入しておくと安心です。
通常の医療保険に加入する場合に比べて、女性保険に加入すると、どのようなメリットが期待できるのでしょうか。以下、女性保険に加入する主なメリットをご紹介します。
保険の種類にもよりますが、女性保険に加入していると、女性特有の病気やがんなどで入院した際に保障が上乗せされる傾向にあります。保険商品によっては、女性特有の病気で入院した場合、通常の医療保険に比べて高額の入院給付金が受け取れることも十分考えられます。
入院給付金が増えると、少人数の部屋・個室を選んだとしても、差額ベッド代を支払うゆとりが生まれます。治療に専念して少しでも早く体調を改善させたい場合、プライバシーに配慮できる個室などを選べるメリットは大きいでしょう。
通常の医療保険に加入したものの、給付金額が十分でなく個室が選べないことで、かえって退院が遅れるのは本末転倒です。女性保険を選ぶかどうか判断する際は、給付金の金額に加えて、入院中の生活や自分の性格なども考慮して判断することが大切です。
女性保険の多くは掛け捨てタイプの保険となっており、基本的に貯蓄的な要素はありません。しかし、数ある保険商品の中には、生存給付金を受け取れるものや退院時のお祝い金が付くものなどがあります。
プランによっては掛け捨て型より割高になる場合があるものの、自分のライフスタイルに合った保険を選ぶという観点から考えると、商品のバリエーションが豊富なのは嬉しいところです。女性保険に加入する場合、退院後の生活を想定して加入する方が多いものと考えられますから、掛け捨て以外のプランも検討してみることをおすすめします。
女性保険は、万一のそなえを充実させたい方にはおすすめですが、すべての女性が絶対に加入すべき保険とは言い切れません。以下、女性保険を選んだ場合のデメリットについて解説します。
女性保険の構造は、基本的に「医療保険+女性疾病特約」という形になっているため、月々の保険料は一般的な医療保険よりも高くなります。そのため、自分が本当に女性保険に加入した方がよいのかについては、加入する前に複数の観点から検討することをおすすめします。
たとえば、結婚したので出産を考えている、身内に乳がんを患った人がいるなどの理由がある方は、女性保険に加入するメリットが大きいかもしれません。しかし、これといって女性保険に加入する動機が明確でない場合は、一般的な医療保険で十分な可能性もあります。
女性保険に限らず、医療保険は個々のケースによってメリット・デメリットとなる要素が変わりやすい傾向があります。他の人の意見を参考にするだけでなく、自分のケースで加入した場合のメリットを把握したうえで、女性保険に加入するかどうか検討しましょう。
女性保険は、医療保険またはがん保険の一種ですから、すでに医療保険やがん保険に加入している場合は二重保障になるおそれがあります。女性保険への加入を検討する際は、現在加入している保険の保障内容も考慮しつつ判断しましょう。
保障内容が重複していたとしても、保険会社が定める給付要件に当てはまっていれば、給付金自体は受け取ることができます。しかし、保険料の負担は重くなることが予想されます。
女性保険は、保障内容によって主に以下の3タイプに分かれています。
医療型(医療保障を重視するタイプ)
貯蓄型(貯蓄の機能をそなえたタイプ)
死亡保障型(死亡保障が加わっているタイプ)
以下、それぞれの保険のタイプについて解説します。
医療型は、入院費・手術費などへの保障がメインの保険で、医療保険といえば一般的に医療型を指します。女性特有の病気はもちろん、それ以外の病気・ケガによる入院・手術の保障など幅広い範囲で保障されます。
商品によっては、通院時、先進医療の一時金給付、セカンドオピニオンサービス対応などの保障もそなわっているため、自分が必要とする範囲で保障を追加できます。保険加入にあたり、限られた予算を有効に使いたいと考えている方は、まず医療型を検討することになるでしょう。
貯蓄型とは、保障と貯蓄の両面を兼ね備えたタイプの保険をいいます。たとえば、一定の年数が経過したり、一定期間入院・手術がなかったりした場合、生存給付金などがもらえる商品が該当します。
保障以外にミニボーナス感覚で給付金が得られ、商品によってはあえて生存給付金などをすえ置いて利子をもらうこともできますが、保険料は医療型に比べて割高になります。貯蓄型への加入に関しては、月々の保険料を支払うことが負担にならないかどうか、事前に十分検討してから加入することをおすすめします。
死亡保障型とは、女性特有の病気に対する手厚い保障に加えて、死亡保障が付いているタイプの保険をいいます。扶養家族がいる場合など、自分に万一のことがあった場合を考えて保険に加入したい方におすすめです。
注意すべき点は、死亡保障が加わっている分、月々の保険料は割高に設定されていることです。死亡保障型の女性保険に加入する際は、家族が他に加入している保険の内容と比較しながら、必要か否か判断するとよいでしょう。
女性保険は、医療保険・がん保険といった保険の内容をベースに、女性特有の病気を手厚く保障する女性疾病特約がセットになっているものです。女性保険に加入することで、女性特有の病気・がんなどで入院した際に保障が上乗せされるため、遺伝的にがんリスクが高い方や結婚後に出産したいと考えている方に女性保険はおすすめです。
ただし、通常の医療保険に比べて月々の保険料は割高になる傾向にあります。保障内容の重複に注意しつつ、自分に必要な保障だけを加える形で加入することが大切です。
フコク生命の医療保険「ワイド・プロテクト」でも、子宮筋腫・子宮内膜症・子宮腺筋症による投薬治療を保障する「女性疾病重症化予防特約」や、女性疾病で1日以上入院した場合に一時給付金が受け取れる「女性疾病入院特約」など、女性疾病の早期治療をサポートする特約を取り揃えております。興味がおありの方は、以下リンクをご覧ください。
2025年04月17日
資料請求・ご相談