がん保険はいつから入るべき？リスクの高い年代とがん治療でカバーできる費用とは

「がん」というと比較的高い年齢になってからなるイメージが強いため、いつからがん保険に加入すればいいか、迷う方も多いのではないでしょうか。
実際に、がんと診断される時期としては60代以降の割合が高くなっています。
ただ、若いからと言って安心するのも禁物です。若い年代で発症しやすいがんもありますし、早いうちからがん保険に加入しておけば、保険料を安く抑えられるなど安心してがんへ備えることができるのも事実です。
本記事では、がん保険の基本やがん治療にかかる費用をご紹介しつつ、がんのリスクが上がる年齢・加入すべきベストなタイミングについてわかりやすく解説していきます。

日本における死因の１位は「がん」となっており、誰もが身近に感じる病気です。実際、家族や親族が「がん」になり気になった…という人も多いのではないでしょうか。がん保険とは医療保険の中でも、がん治療への備えに特化した保険です。

がん保険は「がん」と診断された時点で診断給付金を受け取れるものが多く、長期治療・高額になりやすいがん治療において大きな力になります。

通常の医療保険でも入院・手術・通院など所定の条件を満たせばがん治療への給付は受けられるため、がん保険はコストパフォーマンスが悪いと思われるかもしれません。ですが、がん治療は他の病気と異なる点も多いため、がんへの不安があるのなら加入の価値は十分にあると言えるでしょう。
がん保険は長期入院への保障や、先進医療への保障が充実しています。がんになったときの収入減が不安な方や、家族・親戚でがんになった人が多い方にはおすすめの保険です。

がんになると、治療のために以下のような費用が必要になってきます。

高額療養費制度を使えば公的医療保険にかかる分の負担は軽減されますが、差額ベッド代、入院時の食事代など対象にならないものも多くあります。
傷病手当金も受け取れない場合、保険の果たす役割は大きいと言えるでしょう。

高額療養費制度とは、ひと月の間に医療機関や薬局で支払った額が上限額を超えた場合、超えた分の金額を支給する国の制度です。
上限額は年齢や所得によって異なりますので、厚生労働省保健局の資料をご覧ください。

傷病手当金とは、被保険者が業務外の怪我や病気によって働けなくなったり給料が減額されたりした場合に受け取れるお金です。
雇用されている人（主に会社員）が対象となりますので、国民健康保険に加入している場合は傷病手当金を受け取れません。
詳しくは以下の「傷病手当金について」（厚生労働省保健局）をご覧ください。

一般的ながん保険では、がん診断一時金（診断給付金）、がん入院給付金、治療給付金、通院給付金、がん先進医療給付金などを受け取ることができます。
それぞれの給付金の詳細については、本記事の「３．がん治療にかかる費用とがん保険でカバーできるもの」で紹介しています。ここではまず「がん保険」の代表的な種類を知ってみましょう。

がん治療にかかった費用を受け取れる、新しいタイプのがん保険です。
がんの治療費（入院費、治療費、通院費、先進医療費など）に応じた補償を受けられるため、がんにかかっても費用負担を限りなく抑えることができます。（差額ベッド代や交通費など、一部の費用は自己負担となります。）
近年注目されており、商品の種類も増えています。
がん保険「自由診療保険メディコムプラス」はがんと診断確定されたとき、入院による治療費を無制限に補償するだけでなく、通院による治療費も5年ごとに最大2,000万円まで補償します。
がんによる入院治療費を実質自己負担0円で補償したい方におすすめのがん保険です。

診断されたがんのステージによって給付金額が変わるタイプのがん保険です。
高度な治療が必要なステージⅢ、Ⅳではより充実した補償が受けられます。

女性特有のがんに注目し、手厚く保障するがん保険です。
実は、女性は男性より早く、30代からがんのリスクが上がり始めます。
子宮頸がんや卵巣がんなど比較的若い年代で発症するがんも多いため、20代から加入しやすくなっている商品も多くあります。
「若いからまだ大丈夫」と考えず、早めに備えておくのがおすすめです。
通常のがん保険に女性特約をオプションとして追加する方法もあります。

がん治療にはお金がかかりますが、がん保険に加入しておくと以下のような給付金を受け取ることができます。

がん診断一時期金は、がんと診断された時点で支払われる給付金です。
治療を始める前に受け取ることができ、用途も限定されないため、精神的な支えにもなるでしょう。

がん治療のために入院した際に支払われる給付金です。
普通の医療保険では長期入院はカバーしきれないことが多いのですが、がん保険の場合は特性上最初から長期入院を想定しているため、入院期間に制限がないことが多いです。

手術、放射線治療、抗がん剤治療といった三大治療や、その他の治療を行なった際に受け取れる給付金です。
がん治療は比較的高額になりやすいため、治療給付金を受け取れるのは大きなポイントです。

がん治療のための通院時に受け取れる給付金です。
最近は入院日数が短くなる傾向にあり、通院時の保障が重要になってきています。
仕事をしながら治療を行う際、通院のための勤務時間の減少に伴って減少する収入をカバーできるため、非常に役立ちます。

陽子線治療、重粒子線治療など非常に高額な技術料がかかる先進医療を受ける際に支払われる給付金です。
先進医療は高額療養費制度の対象外で、重粒子線治療は1回300万円近くかかることもあるなど非常に高額なため、がん保険に加入しておくと安心です。

がん保険には契約の公平性を保つため（しこりなど異常を感じてから駆け込みで加入すると保険の公平性が失われるため）、一般的に90日間の免責期間（不担保期間）があります。
自覚症状のないままがんにかかっていて、加入してすぐがんの診断を受けることもあり得ますが、免責期間のうちは保障を受けられませんので注意しましょう。

また、がん保険の特長のひとつである「がん診断一時金」は、初診・再発時の両方受け取れる商品と、再発時は受け取れない商品があります。
金額も異なるケースがありますので、加入前に必ず条件を確認しましょう。
保障対象が悪性新生物のみに限定され、上皮内新生物（転移の可能性がないもの）は含まれないこともあります。

がんは高齢の方のほうがかかりやすいイメージがあるかもしれませんが、国立がん研究センターの年齢階級別罹患率※を見ると女性は30代からゆるやかにがん罹患率が上昇しています。
50代までは女性の方が罹患率が高いものの、60代になると逆に男性の方が高くなりますので、男女ともに備えは必要です。
男女ともに60代以降は特にリスクが上がりますので、がん保険に加入しておくと安心です。
※年齢階級別罹患率【全がん 2018年】

一方で、がん保険の加入が急激に増加するのは30代です。20代では男女とも2~3割程度ですが、30代になると45%を超えてきます。※
社会的責任も重くなり、家族を持つことも多くなることから、働けなくなった場合のリスクを考えての加入が増えるのでしょう。
※公益財団法人生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」（令和元年12月発行）

がん保険に加入できる年齢は商品によって異なりますが、基本的には10代～70代を対象としたものが多いです。
ただし、年齢が高いほどケガや病気のリスクが上がるため、保険料は高額になっていきます。
裏を返せば、若くて健康な時期のほうが、がん保険には加入しやすいということです。
人生設計にもよりますが、保険料をできるだけ低く抑えたいならリスクの低い20代、子育てや家族への影響を考えて早めに加入するなら30代がおすすめです。

ただし、保険は将来への不安に備えるために有効なものですから、いつ入っても遅いということはありません。
ライフステージが変わったとき、金銭的に余裕が生まれたときなど、ご自身のタイミングでご加入ください。

がん保険はがんに特化した医療保険であるため、コストパフォーマンスの点から加入をためらう方もいらっしゃいますが、がん治療の特徴を考えると十分に有用な保険です。
主流となっている診断一時金を受け取れるもののほか、実額補償型、女性特化型などさまざまな商品が登場しているため、ご自身の感じている不安をカバーできる商品を選びましょう。
高額療養費制度や傷病手当金なども併用するとより安心です。

がん発症確率が上がるのは60代以降ですが、子育てや家族の負担を考え30~40代で加入する人も多くなっています。
できるだけ保険料を抑えたい、女性特有のがんに備えたいなら20代からの加入もおすすめです。

がん保険「自由診療保険メディコムプラス」はがんと診断されたときの入院費、通院費等を補償する、がん治療に手厚い保険です。人気の実額補償型ですので、がんに備えたい方は追加してみてはいかがでしょうか。

また、フコク生命の医療保険「ワイド・プロテクト」でもがんによる長期入院に備えることができます。
「ワイド・プロテクト」は長期・短期入院ともに手厚い保障のある保険ですので、一つの医療保険で幅広い場合をカバーしたい方には大変おすすめです。がん診断治療特約にがん保険「自由診療保険メディコムプラス」をプラスすることで、がんにしっかりと備えることができます。