「はたらくささえプラス」の
特徴とポイント

世帯主が就労不能となった場合の
生活資金に対する安心感・不安感

約7割の方が
世帯主が働けなくなってしまったときの
経済的な備えについて
不安を感じています。

出典：生命保険文化センター平成30年度
「生命保険に関する全国実態調査」

1.なぜ必要なの？

そもそもなぜ、働けなくなったときの
保険
「はたらくささえプラス」が
必要なのでしょう。

公的保障や医療保険だけの場合

支出

収入

もし、あなたや配偶者が
病気やケガで働けなくなったとき、
公的保障や医療保険だけでは、
減少した収入まで
カバーすることはできません。減少した収入までカバーすることはできません。

「はたらくささえプラス」がある場合

「はたらくささえプラス」
があれば、
働けなくなったときの
収入の減少をカバーし、
家計を経済的にささえます。

２.働けないって、どんなとき？

「はたらくささえプラス」は働くことが
できない
このような場合に備えます！

働けない（就業不能状態）とは、入院または在宅療養をしている状態を指します。
それまで従事していた仕事ができるかどうかで判断するものではありません。

対象となる入院・在宅療養
・精神疾患について

対象となる入院：: 「入院」とは、医師による治療が必要であり、かつ、自宅等（病院または診療所以外の施設を含む。）での治療が困難なため、病院または診療所に入り、常に医師の管理下において治療に専念することをいいます。※妊娠・出産等による入院および在宅療養は対象外です。

対象となる在宅療養：: 「在宅療養」とは、医師による治療が必要であり、かつ、日本国内の自宅等で、計画的な訪問診療または医師の指示・診療にもとづく計画的な訪問看護・指導等を受けながら治療に専念することをいいます。※「計画的な訪問診療」または「計画的な訪問看護・指導等」は、公的医療保険制度にもとづく医科診療報研点数表によって在宅患者診療・指導料(往診料および救急搬送診療料を除きます。)が算定されることを要件とします。ただし、労働者災害補償保険が適用されたために在宅患者診療・指導料が算定されない場合など、当社が認めた場合はこの限りではありません。

対象となる精神疾患：: 対象となる精神疾患については、平成27年2月13日総務省告示第35号に定められた分類項目中別表のものとし※、分類項目の内容については、厚生労働省大臣官房統計情報部編「疾病、傷害及び死因の統計分類提要ICD-10 (2013年版)準拠」によるものとします。※別表など詳しくは「よくあるご質問 Q&A」をご覧ください。

病気やケガによっては、
30日以上の入院になることも！

退院患者の「平均入院日数30日以上」の傷病